使用者からの解雇は、解雇制限法理などによる制約を受けますが、労働者からの一方的な労働契約の解約である辞職（退職）は、原則として自由です。働きたくない会社でいつまでも働かなければならないということはありません。 ただし、民法の「雇用」という項目に退職に関して一定の規定があり、その適用を受けるので注意が必要です。 期限の定めのない労働契約の場合、辞職（退職）するのに理由は一切いりません。辞職（退職）する2週間前に辞職の申し入れ（退職届の提出）をすれば、その予告した日から２週間経過後に契約は当然に終了します。 期限の定めのある労働契約の場合には、契約期間の途中に辞職するためには、「やむを得ない事由」が必要です。「やむを得ない事由」がある場合には、直ちに解約して辞職することができます。 労働環境が劣悪で、「やむを得ない事由」ありとの判断は十分有りうるように思います。