１ないし３の各行為は，いずれもパワーハラスメントに該当すると考えます。以下，事実関係が立証可能（証拠がある）ことを前提にご説明します。 　本件では，法的に行為者（指示者，呼称者）について不法行為（民法７０９条）に基づく損害賠償義務を負い，１ないし３を会社（上司・経営陣）が認識認容していたということであれば，会社も使用者責任（民法７１５条）もしくは安全配慮義務違反の債務不履行（民法４１５条１項）に基づく損害賠償義務を負うことになります。 　損害については，精神的損害が主でしょうが，臀部の殴打による受傷があれば治療費等が含まれることもあり得ます。 　ご質問者の立場が不明なため対応について具体的な回答はできませんが，労務関係に精通した弁護士へのご相談をお勧めします。